ハイテクジャパン （不自然なところ、言い方を変えたらいい所…何でも教えてください！よろしくお願いします。） 日本といえば、ハイテクの技術や製造で最先端を走る国というイメージがある。家電やバイオ、インフラなど、テクノロジーの進歩により、人々の生活は驚くほど便利になった。ハイテクを日常生活への応用はメリットがあるが、デメリットもあり得る。本文は日本におけるハイテク技術を応用する例を挙げながら、その特徴をまとめることを目的とする。 ハイテクの技術は、環境事業に貢献することができる。日本は国民のリサイクル意識が高い国だと思われている。　「都市鉱山からつくる！みんなのメダルプロジェクト」は、ハイテクをリサイクル事業に適用する例である。このプロジェクトとは、国民から使用済みの小型家電を集めて東京2020大会で授与される入賞メダルに製作するものである。2017年から2019年まで2年間にわたって、必要な金属量を100%回収することができた。東京2020組織委員会によれば、このプロジェクトにより、小型家電のリサイクルの定着と環境にやさしい持続可能な社会が東京2020大会のレガシーとなることを目指す。 このプロジェクトは人々に自分の家の中で活用できる「宝物」を探させ、国民の環境保護の意識を一層高める効果が期待できると考えられる。「オリンピックのメダル」という有意義なものをリサイクル製品にする発想もアイデアがある。細かい所まで気を使って環境事業を推進し、資源を最大限に利用するこのプロジェクトは、日本特有の繊細さが感じられる。 しかし、この繊細さは問題を複雑化する可能性もある。リサイクルの他、ハイテクは人々が買い物をするときの決済方式を変え続けている。日本における電子マネーの導入は1990年代であった。しかし、導入されて25年ほど経過してきたが、キャッシュレス化は先進国の中では低い部類となっている。電子マネーが進まない理由として、その一つは「サービス提供者が多く、決済の規格が不統一」だと考えられている。発行会社は使いやすいシステムを提供することを目指し、非接触型やQRコードなど色々なサービスを提供している。しかし、ユーザーの視点に立ったら、選択肢が多すぎるかもしれない。その結果、支払い方が多岐にわたって普及は進まない。一方、中国では電子マネーの導入は日本に比べて10年ほど遅れたが、モバイル決済が急速に普及し、すでにキャッシュレス社会になっている。これほど普及した理由の一つは、キャッシュレスサービスに「アリペイ」と「Wechatペイ」２社しかないと言えよう。利便性を鮮明にしたので、ユーザーにとって迷いなく気軽に使えるのである。 以上をまとめると、日本におけるハイテク応用の特徴は繊細で、配慮が行き届いたというのである。日本はハイテクの先進国であるが、ハイテク応用ではいつも謹慎で十分に検討しているようである。つまり、「テクノロジーは畏怖すべきもの」と常に意識している。ハイテクに適当な批判意識を持つと、ハイテクの不正使用を防ぐことができる。この前、中国のある高校で生徒の状態を監視するカメラが設置される記事が中国で大騒ぎになった。学校はハイテク技術を全く批判しないで受け入れ、学生の人権やプライバシーを侵害する結果を引き起こした。 ハイテクをどう受け入れたらいいのかは今日本人に限らなく全人類の課題である。「都市鉱山」や「電子マネー」にように、生活改善や環境保護に貢献できるようにハイテクを創意に富む応用方法を探しながら、ハイテクを畏怖する気持ちは忘れてはいけないと思われる。